ビットマインのトム・リー会長はこのほど、ウォール街がイーサリアム（ETH）を金融インフラとして採用していると語った。
リー氏はポッドキャスト番組に出演し、イーサリアムの普及について言及した。同氏は、伝統的な金融機関がブロックチェーン統合の基盤としてイーサリアムを選んでいると強調する。
ステーブルコインやマネー・マーケット・ファンド（MMF）などのトークン化がこの動きを後押ししている。金融機関は投機的な理由ではなく、日々の決済インフラとしてイーサリアムを利用し始めた。
ウォール街が注目する新しい仮想通貨の活用法
JPモルガンやブラックロックといった大手金融機関が、実際の業務でイーサリアムを導入している。JPモルガンはトークン化されたMMFに活用し、9兆ドル（約1413兆円）規模の新しい仮想通貨市場を切り開いた。
ブラックロックも上場投資信託（ETF）のトークン化計画を進めている。リー氏が率いるビットマインは、イーサリアムの供給量の約3.45％にあたる417万ETHを保有し、インフラとしての役割に期待を寄せている。
機関投資家のシフトには、規制の明確化やインフラの拡張性が影響している。米国では2026年第1四半期に「クラリティ法」が可決される見通しで、コンプライアンスの不確実性が低減される。
規制緩和が後押しする新しい仮想通貨の普及
技術面ではレイヤー2ソリューションの進化により、大量の取引を低コストで処理できるようになった。年率3～5％のステーキング利回りも、数兆ドル規模の資産をトークン化する上で有利に働く。
特にステーブルコインの普及が急激に進んでいる。供給量が2000億ドルから2兆ドル（約314兆円）へと拡大する予測もあり、イーサリアムは決済層としての地位を固めつつある。
ビットマインは1月初旬、8800万ドル（約138億1600万円）相当のETHを追加購入した。購入単価は約3200ドル（約50万2400円）で、戦略的な保有拡大を進めている。
リー氏はイーサリアムが2026年初頭に9000ドル（約141万3000円）に達すると予測した。長期的には6万ドル（約942万円）から25万ドル（約3925万円）への上昇を見込む。
一方で、ソラナなどの競合チェーンの台頭もリスク要因として挙げられる。ファンドストラットのアナリストは、2026年上半期に一時的な下落の可能性があるとし、慎重な見方を示した。
ビットコインの機能を拡張する新たな動き
イーサリアムが金融インフラとしての地位を固める一方で、市場ではビットコインのエコシステムを拡張するプロジェクトにも注目が集まっている。その筆頭として話題を呼んでいるのが「Bitcoin Hyper（HYPER）」だ。
Bitcoin Hyperは、ビットコインのレイヤー2ソリューションとして位置づけられ、ソラナの仮想マシン（SVM）技術を活用している点が特徴だ。
これにより、ビットコインネットワーク上で高速かつ低コストな取引を実現し、これまでイーサリアムなどが独占していたDeFiやステーキング、オンチェーンアプリケーションの機能をビットコインにもたらそうとしている。投資を検討する際は、事前にBitcoinHyper購入方法を確認しておくとスムーズだ。
最新の情報によると、Bitcoin Hyperは現在プレセールの段階にあり、すでに2400万ドル（約37億円）以上の資金調達に成功している。また、6億5000万トークン以上がステーキングされており、投資家からの期待値の高さがうかがえる。
市場の一部では2026年中のバイナンスへの上場も噂されており、コミュニティ主導での開発が活発化している。イーサリアムが機関投資家の基盤となる一方で、個人投資家の間では、ビットコインのブランド力とソラナの技術力を融合させたBitcoin Hyperのような銘柄が、次のアルトコインおすすめ銘柄として台風の目になるかもしれない。
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