OpenSea、エアドロップにまつわる噂を否定｜CEOが明言

非代替性トークン（NFT）マーケットプレイス大手OpenSea（オープンシー）財団は11日、エアドロップへの参加に際して本人確認（KYC）プロセスが必要になるという噂を否定した。

この噂は、同財団に関連するとみられるウェブサイトのリンクがSNS上で拡散されたことが発端。

サイトの利用規約には、年齢確認や特定国でのVPN使用制限など、KYCに関する要件が記載されていたという。

The airdrop is ENFORCED KYC?!? Are you fucking serious right now @opensea?

We had dozens of airdrops this year, not a single one of them has kyc as a requirement, especially in this regulatory climate there is no reason for this absolute infringement on user’s privacy.

Giving… pic.twitter.com/PXiPlYSceD

— DFarmer (@OGDfarmer) February 10, 2025

CEOが「すべて誤報」と明言

OpenSeaのデビン・フィンザーCEOは、これらの噂はすべて誤りだと明確に否定。

問題となったウェブサイトの文言について、「一時的にテストサイトに掲載された一般的な文言であり、実際のエアドロップルールや方針を反映したものではない。」と説明した。

I just spoke with them.

There was some boilerplate language — not actual terms and conditions — on a test website for a short period of time.

If it was official, the foundation would have linked to it.

— dfinzer.eth | opensea (@dfinzer) February 10, 2025

新プラットフォームへポイントシステム導入

OpenSeaは最近、新たなプラットホーム「OpenSea 2.0」のユーザーインターフェースを刷新。プラットフォーム上での活動を促進するための経験値（XP）システムが導入された。

ポイントシステムは、OpenSeaの競合であるBlurが以前、ユーザーのエンゲージメントを促進するために使用していた戦略を反映していると考えられている。

同プロジェクトはこのポイントシステムの目的について、現時点でプラットフォーム活性化以外の具体的な計画は明らかにしていない。また、現在まで独自の暗号資産（仮想通貨）の発行もしておらず、エアドロップの計画についても正式な発表はない。

しかし、このポイントシステムが、将来的なトークン報酬につながるのではないかという期待が市場で高まっている。

今回の騒動は、NFT市場におけるOpenSeaの重要性と、コミュニティのトークン導入への期待の高さを示す出来事となった。同プロジェクトは引き続き、ユーザー体験の向上とプラットフォームの機能強化に注力する姿勢を示している。