分析企業K33のアナリストは6日、暗号資産（仮想通貨）市場では従来の「Sell in May（5月に売って離れる）」戦略に代わり、「Hold in May（5月に保有して持ち続ける）」戦略が有効との見方を示した。
「Sell in May」神話は仮想通貨に当てはまるのか
「Sell in May」という格言は、伝統的な株式市場で5月から10月にかけてパフォーマンスが低下しやすいことから生まれた。この傾向はS&P500などで「ハロウィン効果」とも呼ばれてきた。
しかしK33のアナリストは、仮想通貨市場にもこのアノマリーがそのまま適用できるかどうかは疑問視している。
仮想通貨には、独自の市場構造と外部要因が数多く存在し、従来の季節的パターンが通用しにくいと考えているためだ。
特に今夏には、米国のドナルド・トランプ大統領主導の複数の好材料（ビットコイン備蓄に関する噂など）が控えており、これが供給面での不確実性や強気ムードを生んでいる。
また、米ドルなど主要通貨や株式市場は、関税措置のようなリスクに直面する可能性があり、今後数ヶ月間はビットコイン（BTC）の相対的な強さが際立つ展開が予想されるという。
こうした状況を受けてK33は、「Hold in May」戦略を推奨し、市場の独自性と進化に注目している。
ビットコインが10万ドルに接近
このような分析の最中、ビットコイン 価格は過去1ヶ月で20%以上の上昇を見せ、約3ヶ月ぶりに10万ドルの大台を突破しようとしている。
ビットコイン価格が上昇している理由はまず、トランプ政権が暗号資産推進政策を打ち出し、規制緩和や市場の信頼向上を後押ししている。
また、アリゾナ州がビットコインを準備金として認めるなど、州レベルでの採用も進んでいることも挙げられる。
さらに、機関投資家の参入も活発化し、ブラックロックなどの発行するビットコイン上場投資信託（ETF）による資金流入の増加なども理由として考えられる。
ポイント
- K33は、伝統的な「Sell in May」戦略が仮想通貨には必ずしも当てはまらないと指摘した。
- 政治・規制・市場構造など独自要因がビットコイン価格に大きく影響している。
- 仮想通貨市場の成熟やマクロ経済の不確実性が、季節的パターンの重要性を低下させている。
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