機関投資家参入で変わる仮想通貨おすすめ銘柄の最新動向

暗号資産（仮想通貨）市場は近年、機関投資家からの関心が高まっている。JPMorganが4200人の機関投資家を対象に調査を実施した結果によると、2025年に仮想通貨を取引する予定がないと答えたのは71%だった。これは前年の78%から減少している。今年中に取引を開始する予定の投資家は16%、既に取引を行っている投資家は13%で、いずれも前年から増加している。

ビットコイン（BTC）の価格は2024年に2倍以上に上昇した。米国でのビットコインETFの導入により、2023年以降、世界の仮想通貨保有者数は33%増加した。投資家の信頼感向上や規制の明確化が、この拡大を後押ししている。しかし、依然として71%の機関投資家が仮想通貨の取引を予定しておらず、普及には課題が残る。それでも、この数値は前年より改善しており、徐々に意識の変化が見られる。

機関投資家の意識と市場動向

2025年2月3日、ドナルド・トランプ氏の積極的な貿易関税政策がきっかけとなり、仮想通貨市場で大規模な売りが発生した。この結果、総市場価値から4000億ドル（約60兆円）が消失し、COVID-19やFTXの崩壊時を上回る過去最大の清算が行われた。数時間のうちに、220億ドル（約3.3兆）以上のレバレッジポジションが清算された。

ビットコインは現在、9.8万ドルを下回り、9.7万ドルで取引されている。特にアルトコインの下落が顕著で、ソラナ（SOL）は200ドルを下回った。これらの下落にもかかわらず、機関投資家の関心の高まりや規制の改善、デジタル資産の普及拡大により、全体的な市場の見通しは依然として前向きである。

調査対象のトレーダー全員が、特に流動性の低い資産に対して電子取引活動を増やす意向を示している。仮想通貨の採用には慎重な姿勢が見られるものの、市場全体がデジタル化に向かっていることを示している。

地域別の仮想通貨保有者数の増加

仮想通貨の保有者数は世界的に増加しており、過去一年の間に全ての地域で増加が見られる。各国の支援的な政策や規制ガイドラインの明確化が、普及を加速させる重要な役割を果たしている。

仮想通貨データ分析サイトTriple-Aのデータによると、2024年には約5.6億人、世界人口の6.8%が仮想通貨を保有している。南アメリカでは、アルゼンチンやブラジルでのハイパーインフレーションが主な要因となり、保有者数が116.5%増加した。

オセアニアでも114.3%の急成長が見られ、個人投資家の預金は減少したものの、機関投資家の関与が増加している。

北アメリカでは、ビットコインやイーサリアムETFの承認により、38.6%の成長が見られ、ブラックロックなどの企業が主導している。

アジアは絶対数で引き続き主導しており、世界の仮想通貨保有者の半数以上がこの地域に集中している。特にシンガポールでは、住民の約四分の一が仮想通貨を保有している。

ヨーロッパでは60.3%、アフリカでは8.5%の成長が見られ、アフリカは全地域の中で最も低い増加率となっている。

2024年1月のビットコインETFの承認は、業界にとって大きな節目となった。これにより、規制の不確実性から参入を躊躇していた機関投資家も、より伝統的で規制された形で仮想通貨市場に参入できるようになった。

また、米国政府も以下のようにデジタル資産への支持を強めている。

証券取引委員会（SEC）は、2025年に執行部門を縮小し、より寛容な姿勢を示している。
ドナルド・トランプ氏の大統領令により、主権財政基金が設立され、ビットコインを準備金に含める可能性がある。
ホワイトハウスの「暗号資産担当官」であるデイビッド・サックス氏は、ステーブルコインへの支持を表明している。

次に注目すべき仮想通貨おすすめ銘柄｜Mind of PepeとWall Street Pepe

仮想通貨市場では、ビットコインやイーサリアムに加え、アルトコインやミームコインの人気が高まっている。特に、機関投資家の関心が徐々に広がる中で、新しい仮想通貨おすすめプロジェクトが市場の注目を集めることも珍しくない。

その中でも、Mind of Pepe（MIND）やWall Street Pepe（WEPE）といったミームコインが注目を浴びつつある。ミームコインは、コミュニティ主導で発展することが多く、過去には一部のコインが急激な成長を遂げた例もある。これらのプロジェクトも、独自のユースケースやマーケティング戦略を展開し、仮想通貨市場での存在感を強めている。

MIND