ビットコイン（BTC）は4月30日、米国経済指標の悪化を受けて一時9.3万ドル（約1330万円）を割り込んだ。
米国GDPマイナス成長が市場心理を冷やす
2025年4月30日午前、ビットコイン価格は一時9.3万ドルを下回る水準まで下落した。
この動きは、米国の2025年第1四半期国内総生産（GDP）がマイナス成長を示したデータ発表と時期を同じくする。
市場参加者はこの結果を景気後退の兆候と受け止め、リスク回避の動きが暗号資産（仮想通貨）市場全体に広がったとみられる。
主要アルトコインも連れ安、市場の不安定性続く
ビットコインの下落に呼応し、他の主要な仮想通貨も値を下げた。
イーサリアム（ETH）は約3%、ソラナ（SOL）は約4%、XRPは約6%の下落を記録した。
市場全体では、多くのアルトコインも同様に下落圧力にさらされている。
特にソラナやXRPの下落率が大きかったことは、経済不安が高まる局面で、よりリスクが高いとされる小型仮想通貨から資金が引き揚げられやすい傾向を反映している可能性がある。
ビットコインは4月に入ってから不安定な値動きが続いており、同月28日にも9.3万ドルを下回り、23日には一時9万2920ドル（約1329万円）まで下落する場面があった。
回復も見せるが先行き不透明感は残る
30日の下落後、ビットコイン価格は同日中に9万4600ドル（約1353万円）まで回復する底堅さも見せた。
しかし、アナリストの間では、これが本格的な反発の始まりか、一時的なものかは意見が分かれている。
短期的な価格変動にもかかわらず、一部ではビットコインが金（ゴールド）との相関性を持つことや、米ドル安傾向を背景に「デジタルゴールド」としての価値を持つとの見方も根強い。
2025年5月の価格予測は11万2683ドル（約1611万円）から13万2180ドル（約1890万円）までと幅広く、マクロ経済や規制動向の影響による不確実性の高さを物語っている。
ポイント
- ビットコインは4月30日、米国GDPのマイナス成長発表を受け一時9.3万ドルを割った。
- 景気後退懸念から、イーサリアムやソラナなど他の主要仮想通貨も下落した。
- 市場の不安定性は続くが、ビットコインは回復も見せ、「デジタルゴールド」としての側面も注目される。
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